販売本数は3800万本で、こちらは前年の4700万本から19％減少している。本数の減りより売上の減りが小さいということは、それだけ1本あたりの平均単価が上がったことにもなる。

参照元記事ではレポートのコメントとして「ここ数年，パソコン向けゲームの売上高は減少しているが，カジュアルなオンラインのゲーム・サイト，または購読タイプの多人数同時参加型オンライン・ゲーム(MMO)などパソコンを使ったゲームの利用は増加している」としていたが今ひとつ意味が分からなかった。大元の英文レポートを調べてみると要は「パソコンゲームではパッケージタイプのソフトの売上が落ちている。だが、オンラインゲームなどパッケージ以外の販売・収益構造タイプのソフトも含めたパソコンゲームソフトをプレイする人・時間は増加傾向にある。今後は単にパッケージ販売だけでなく、ダウンロード販売やオンラインゲームなどによる利用料金徴収など多彩な収益獲得モデルを考察して、それらを組み合わせていく必要がある」ということだった。それなら意味は分かる。

ちなみに同社のサイトでは家庭用ゲーム機向けゲームに関するレポートも掲載されており(【The NPD Group Reports Annual 2005 U.S. Video Game Industry Retail Sales 】)、それによると家庭用ゲーム機のゲームソフトは2004年の99億ドルから6％増加の105億ドルを計上し、これは2002年に記録した103億ドルを超える好成績であるとしている。特に携帯型ゲーム機の延びは著しく、10億ドルを突破して順調な伸びを示し、据え置き型ゲーム機の不調をカバーしている。

少なくともパソコンゲーム市場が抱えている問題点や将来進みそうな道先は、日米共に共通しているようだ。