アメリカの次世代ゲーム機では3機種すべてが児童保護機能搭載へ

2005年12月02日 07:20

【HOT WIRED Japan】によるとアメリカのゲーム業界団体である【エンターテインメント・ソフトウェア協会(The Entertainment Software Association、ESA)】は11月28日、次世代ゲーム機ではソニー・任天堂・マイクロソフトの3大メーカーが揃って児童保護機能を搭載することを発表した(【発表リリース、英語】)。

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児童保護機能はすでにXbox360には導入済みで、ニンテンドーレボリューションも採用を決定。プレイステーション3もこのたびこの流れに同調することを明らかにしたという(プレイステーション・ポータブルには導入済み)。具体的にはゲームソフトに対象年齢情報が埋め込まれ、親が指定したジャンルの場合は動かないような仕組み。業界各社が足並みをそろえ、さらに一般のDVDプレイヤーなどに保護機能が無い段階でゲーム機に標準装備されたことによる意義は高いと上記ESAは強調している。

親が指定したジャンルを子供が勝手に変更してしまうのではないかとか、対象年齢情報のカテゴリー分けは誰が行うのか(メーカー側だと基準が甘くなる可能性がある、ESAなどの第三者機関だとソフトが完成してから内容をチェックしてカテゴリー分けするとなると発売日が伸びるし未完成の段階で区分すると正しい判断ができないかもしれない)など、問題点はいくつか考えられる。だがそれら問題点があったとしても、残虐描写のあるゲームへの風当たりが強い昨今では非常に効果的な機能として多くの人に受け入れられることだろう。

日本で同じような機能を搭載しているという話はまだ聞いたことがない。もっとも、ESAのように、「権威ある」レーティング機関がまだ存在しない以上、登場・搭載にはもう少し時間がかかるかもしれない。

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