レポートによると家庭用ゲーム機はソフトの販売やライセンス収入で利益を産み出すというビジネスモデルなため、ハードは普及をうながすために価格を安く抑える場合が多いという。とはいえ、1台売るごとに100ドル以上の損失というのは、けっして少ない額ではない。

記事によれば来年には量産効果・生産効率の向上のため、1台あたり50ドル以上のコスト軽減を期待できるという。また、日本で12月10日に発売されるモデルは、アメリカ版とは若干装備が異なるという。とはいえ、「本体だけで考えた場合、売れば売るほど赤字になる」という体制に変化はないだろう。

いっそのことタダでゲーム機本体を配ってみては……と思ったが、部品取りに終始されてしまうだろうし、ソフトの単価が現状の倍以上に跳ね上がるのは必至なので、現実的には不可能だろう(苦笑)。ゲーム機本体の原価が上昇する一方の昨今、(特に据え置き型ゲーム機においては)そろそろこのビジネスモデルにも限界が近づいているのかもしれない。

(最終更新:2013/09/19)