少々ややこしい話になるが、新日本無線の筆頭株主は【日本無線(6751)】で、50.4％を保有しており、新日本無線は日本無線の連結子会社である。その日本無線の筆頭株主は日清紡で19.3％の株式を保有している。つまり新日本無線に対し日清紡は日本無線を経由して「間接的に」「意見」を述べることが可能となる。今回の日清紡のTOBはそれを「直接的に」意見するべくためのもの。

TOBの理由についてエム・エイ・シー側では「日清紡の買い付け価格(840円/株)が、存在的企業価値を下回る水準である」としている。エム・エイ・シー側提示の買い付け価格は900円であり、日清紡のそれと比較すると60円高い。期間は本日から12月15日までで、50.01％(議決権ベース)を取得できない場合はすべての応募株券の買い付けを行わないとのこと。

現在新日本無線の株価は寄り付きに893円をつけ今報道がなされた後、買い注文が殺到している状態。TOBの価格である900円をはるかに超える939円(本日ストップ高)の値で張り付いている。一時の享楽的なものなのか、それとも継続的に値がつりあがるのかは予想がつきがたい。