この調査はアメリカの18歳以上のWebユーザー1501人を大正二したものでその8割までもがネット上で個人情報を盗まれることに対する懸念を持ち、3割が利用そのものを減らし、5割以上が個人情報の提供を止め、オンラインショッピングを止めたという人も25％に及んだ。たとえショッピングを止めなくとも、頻度を減らした人も3割近くにのぼる。

Webサイトへの信頼性を認めるか否かについての判断材料としては「情報源の容易な特定」「更新性、情報の新しさ」「所有者がすぐに分かる」などが上げられている。

また、ブログなどをはじめ誰でもすぐに情報を発信できるようになった現状については、「インターネットから情報を入手する」割合は増えたものの、ブログの情報が正しいと思うものは12％に過ぎず、正確であるとは限らないと思う人を合わせても33％にしかならなかった。さらに子供が性的・暴力的なページにアクセスできることへの不安・心配という意見も多い。

これはあくまでもアメリカの調査結果だが、情報漏えいによるWebサイトへの信頼性低下は日本でも同じことだといえよう。[先の楽天での個人情報流出(YOMIURI ONLINE)]に代表されるとおり、情報を提供することで便利になればなるほどその見返りとしてのリスクも高まってしまう。とはいえ「確率論的にある程度のトラブルは起きても仕方が無い」で済まされてしまうのでは困るのも事実。要因が事故であるのなら管理側の情報保護への取り組みの必要性を一層深く自覚してもらうしかないし、事件ならば万一そのような犯罪を犯してもリスクが高すぎて割に合わないと思わせるような手立てを講じる必要があるだろう。

「情報漏れしちゃった、500円の期限付き商品券あげるからごめんね」で不手際への対処が済まされるようでは、情報管理が本気で取り組まれているかどうか疑わしいものといえよう。