三木谷氏はasahi.comの記事の中で、どのような選択肢も取りうると述べ、TOB(株式公開買い付け)の可能性を否定せず、さらにTBSがポイズン・ピル(買収防衛策)を発動するのなら株主代表訴訟などの取りうる対応は取ると、法的措置をも検討していると強固な態度で望んでいることを語っている。

だが楽天自身も行動を慎重に、発言には注意をする必要がありそうだ。イメージダウンを恐れた楽天の主力取引銀行(三井住友銀行、みずほコーポレート銀行)が、TBSに対して敵対的買収にアクションを移した場合、必要となるであろう追加資金手当には応じない意向を明らかにしている。敵対的かどうかはTBSの第三者機関「企業価値評価特別委員会」が決定するため、楽天にしてみれば焦りがつのるばかりに違いない。

万全を期して行動に望んだのには違い無かったのだろうが、あるいは今回の楽天の行動はツメが少々甘かったのかもしれない。

なお野球連盟などから指摘されている「楽天と横浜の2球団をコントロールできるようになるのではないか、協定違反だ」という声については、三木谷氏は「同様の事情を抱える他球団もあるのに、なぜ今回だけ問題になるのか」との不快感を表明。「現実に合わせた野球協約に改定するべきだ」としている。

だがこれは例えるのなら保育所でのおやつを余計に食べた子が「あの子がおまんじゅう二つ食べているように見えるから僕も二つ食べたんだ。なぜ僕だけ問題になるの。体の大きさに合わせて食べられる数を決めるべきだよ」と主張しているようなもの。「他人がやってるから自分もやった。ルールを変えるべきだ」というのは、道理としてはいかがなものだろうか。